遠藤　乾

　

　二〇〇五年、欧州統合は歴史的な節目を迎えた。フランス、オランダでの国民投票の否決と、その後の欧州首脳による批准の順延決定により、欧州連合（ＥＵ）憲法は脳死状態に陥った。その背後にあるのは、統合の持つ神話―｢夢｣と置き換えてもよい―の深刻な動揺である。事実としてのＥＵは強靭に残っていても、今の欧州は夢を語れない。

　欧州統合は、三つの目的＝三つのＰを追求してきた。ひとつは、平和（Peace）。独仏和解を軸として、戦争の廃絶を誓ってきた。二つ目は、繁栄（Prosperity）。相互に市場をつなぎ、近年では通貨を統一し、経済の再興･強化を狙ってきた。最後に、権力（Power）。米（あるいは旧ソ連）などにより埋没しがちな欧州諸国を束ね、対外的な影響力を確保することにあった。

　しかしいま、域内平和はすでに事実であり、だれも戦争を憂えない。経済はグローバル化の下で競争力を低下させ、失業がはびこっている。また、イラク戦争などの肝心なときに、内部で分裂する癖が直らない。対外的な結束は簡単ではないのである。とすると、夢を語れないのは、当然かもしれない。

　政治的な指導層･エリートたちは、解決を間違った。夢を憲法へ託したのである。実際には、その｢憲法｣は、｢憲法条約｣であり、政府間の取り決めにしか過ぎない。しかし、エリートたちは加盟国拡大後の遠心力に対して、「憲法」というシンボルを売り、結束を確保するつもりだった。同時に彼らは、憲法の起草者たる自らを、十八世紀の米国建国期になぞらえて、「（欧州）建国の父」としたかったのである。一種の「国家ごっこ」である。

　民衆はそれに乗らなかった。かれらにとって、平和は当たり前で、内的シンボル（憲法）は利益につながらず、対外影響力の向上もたいした争点にならなかった。彼らは、高級エリートのお遊びよりも、「バター」、つまり雇用を求めた。けれども、失業問題への対処はＥＵでなく、加盟国政府が主な責任を担っている。ここでは、不満のはけ口が責任主体とずれたが、すでに統治をＥＵと加盟国で共同に行っている欧州では、民衆が勘違いしたとも言い切れない。

　ここから欧州はどこに行くのか。再確認しておくべきは、欧州において、加盟国とＥＵのあいだに成立している重層的な統治体制は、なお強固であるということだろう。これは、石炭鉄鋼共同体の時代から半世紀以上にわたり、事実を積み重ねて獲得したものである。つまり、統治の枠組み（西洋語においては「憲法」と同じ`constitution`だが）はとうに成立しており、その意味でもこの枠組みに無理に「憲法」というシンボルをあてがう必要があったか疑わしい。

　民衆もこの既存の枠組みを放棄せよと求めているのではない。フランス国民はＥＵが雇用などの足元の問題に対処するどころか、むしろ悪化させていると怒っていた。ここでは社会福祉に関するより多くのイニシアティヴをＥＵに求める声もあった。一方でオランダの民衆は、既成政党批判と、地理的・予算的に肥大化したＥＵへの批判とを重ね合わせた。フランスとは逆に、「より少ない」欧州を求めていたのである。

　英国や東側の新規加盟国も、社会的なイニシアティヴよりも自由化を求めており、オランダ以上に、フランスなどとの距離は遠い。結局、平和という夢を達成してしまったいま、事実として成立している欧州を承認しながらも、その将来像は分かれたままだ。

　すでにＥＵは〇七年からの七ヵ年予算計画や、雇用・競争力政策をめぐって、加盟国のあいだに鋭い対立が見られる。これは、安易な代替の｢夢｣によって超越するのでなく、あくまで粘り強い対話により緩和してゆくべきであろう。

　もしこうした対立を、批准失敗のもうひとつの原因とされる加盟国拡大、それに伴う移民流入、失業、工場移転、その背後にある反イスラム感情といった要因と結びつけて、超越しようと試みるのならば、不幸なことになる。このシナリオだと、トルコへの拡大の可能性はすでになくなっており、欧州的価値の内向きな、とりわけキリスト教的な再定義が待ち構えている。

　その意味で、ＥＵは、精神史的な危機にあり、ひとつの大きな岐路に立っているといえよう。

（北海道新聞夕刊2005年6月28日）

関連論考へ